2025年4月17日、米Appleは、最新のサステナビリティレポートで2015年比で60%以上のCO2排出削減を達成したと発表した。2023年単年で4,100万トン超のCO2削減を実現し、製品設計、サプライチェーン、再エネ投資、カーボンクレジット活用に至る包括的な取り組みが成果として現れている。
Appleの温室効果ガス排出の大半はScope3(サプライチェーン)に由来する。これに対応するため、2024年時点で28か国・320社超のサプライヤーが再エネ導入に参画。合計17.8GWの再エネ導入、3,130万MWhの発電で、2,180万トンのCO2削減に成功している。
中国ではグリーン電力証書制度を活用し、PPAやグリーン料金制度の導入も加速している。
Appleは製品素材にも大胆な改革を進めている。2024年には、使用素材の24%がリサイクルまたは再生可能由来に。以下の実績が報告されている。
さらに、アルミ由来のCO2排出は2015年比76%削減。MacBook AirやiPadはオール再生アルミに移行済みだ。
Apple独自のiPhone分解ロボット「Daisy」は1時間あたり最大1万1,000台を処理可能。さらに、2021年に設立したRestore Fund(ゴールドマン・サックス、CIと共同)を通じ、生態系回復と炭素除去を兼ねた森林再生プロジェクトも推進している。
2023年には、ケニアや中国などの高品質なプロジェクトから47万tのカーボンクレジットをオフセットしており、すべて第三者認証済で、衛星監視や現地訪問も実施済みだ。