はじめに
気候変動との闘いにおいて、陸上の森林（グリーンカーボン）が吸収源として注目されてきた一方、もう一つの巨大な炭素貯蔵庫である海洋生態系、すなわち「ブルーカーボン（Blue Carbon）」のポテンシャルが、今、国際社会から熱い視線を集めています。この未知なる可能性を、具体的な資金の流れに変える金融ツールが「ブルーカーボンクレジット」です。
本記事では、「国際開発と気候変動ファイナンス」の視点から、このグローバルなトレンドを深掘りします。特に、広大なマングローブ林や沿岸域を持つ途上国にとって、ブルーカーボンクレジットがいかにして新たな歳入源となり、気候変動への「適応」と「緩和」を両立させる機会をもたらすのか。そのために不可欠な市場の信頼性（Integrity）の確保や、地域コミュニティの利益を守る公正な移行（Just Transition）の課題、そして国際的な官民資金を動員（Finance Mobilization）するための仕組みについて、包括的に解説します。
用語の定義
一言で言うと、ブルーカーボンクレジットとは**「マングローブ林、海草藻場、塩性湿地といった沿岸・海洋生態系によるCO2の吸収・貯留量を、科学的根拠に基づいて価値化し、取引可能にしたクレジット」**のことです。
森林が吸収するグリーンカーボンクレジットと同様の概念ですが、その対象を海洋生態系に特化させています。これらの生態系は、単位面積当たりの炭素貯留能力が陸上の森林よりも数倍から数十倍高いとされ、長期にわたって海底の堆積物中に炭素を固定する能力に優れています。この隠れた価値を、クレジットという形で金融市場に乗せることで、保全活動への投資を世界中から集めることを目指します。
重要性の解説
ブルーカーボンクレジットの重要性は、気候変動の「緩和（吸収源対策）」と、沿岸コミュニティを守る「適応（防災・減災）」という二つの便益を同時に実現できる点にあります。
これは、気候変動に対する「自然の防波堤でありながら、配当を生む保険」に例えることができます。マングローブ林やサンゴ礁は、高潮や津波のエネルギーを減衰させ、沿岸域に住む人々の生命と財産を守る物理的な防波堤の役割を果たします（適応）。同時に、これらの生態系は大気中のCO2を吸収し、地球温暖化の進行そのものを遅らせる働きもします（緩和）。
ブルーカーボンクレジットは、この保険の「配当」部分です。生態系を保全・再生する活動がクレジットを生み、それが収益となって地域に還元される。この資金は、生態系という「自然のインフラ」をさらに強固にし、地域住民の生活を安定させます。特に、気候変動の最前線に立たされている小島嶼開発途上国（SIDS）や沿岸の脆弱なコミュニティにとって、これは自らの手で未来を守るための極めて重要な資金動員ツールとなるのです。
仕組みや具体例
ブルーカーボンクレジットの創出は、国際的な基準に則って、その環境価値と社会的な価値を証明するプロセスを辿ります。
- 方法論の選定: プロジェクトの種類（例：マングローブ植林、湿地再生）に応じ、VerraのVM0007（REDD+方法論）やVM0033（湿地再生・保全方法論）など、国際的に認知された算定基準（方法論）を選定します。
- ベースライン調査: プロジェクトが実施されなかった場合に、その生態系がどうなっていたか（炭素蓄積量の変化、破壊の速度など）を科学的に調査し、ベースラインを設定します。
- 実施とモニタリング: 植林や水路の回復といった保全・再生プロジェクトを実施し、炭素蓄積量の変化や生態系の健康状態を継続的に監視します。
- 第三者検証と発行: 独立した監査機関が、モニタリング結果とベースラインとの差分（＝純粋なCO2吸収・固定量）を検証します。この検証を経て、VerraやGold Standardといった国際的なレジストリがクレジットを発行します。
具体例：インドネシアでのマングローブ保全プロジェクト
世界最大のマングローブ面積を誇るインドネシアでは、商業的なエビ養殖池への転換などによって、その多くが破壊の危機に瀕しています。国際的なNGOや民間企業が、地域コミュニティと協働し、放棄された養殖池にマングローブを再植林するプロジェクトを実施。これにより回復した生態系が吸収するCO2量がブルーカーボンクレジットとして認証され、欧米のグローバル企業などに販売されています。クレジットからの収益は、地域住民の代替生計手段の確保や、村のインフラ整備、長期的な生態系管理の費用に充てられます。
国際的な動向と日本の状況
2025年現在、ボランタリー炭素市場において、生物多様性への貢献度が高い高品質なクレジットへの需要が高まる中、ブルーカーボンは「次なるフロンティア」として急速に市場を拡大しています。
国際的な動向:
AppleやGucciといった先進的なグローバル企業が、自社のサプライチェーンを超えた気候貢献（Contribution）の一環として、ブルーカーボンプロジェクトへの投資を表明しています。世界銀行やアジア開発銀行などの国際開発金融機関も、ブルーカーボンを対象とした基金を設立し、途上国でのプロジェクト形成を支援しています。市場の信頼性（Integrity）を確保するため、衛星リモートセンシングや環境DNA技術を用いたモニタリング手法の高度化も進められており、科学的な裏付けを強化する動きが加速しています。
日本の状況:
日本は、国内の取り組みとしてジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）が主導する「Jブルークレジット」という先駆的な制度を運営しています。これは、ブルーカーボンクレジットという世界的な概念を、日本の沿岸域で具体化したものです。日本がこの国内制度で培った藻場の造成技術やモニタリングのノウハウは、将来、アジア太平洋地域の島嶼国などと国際協力（例：JCM）を進める上で、日本の大きな強みとなり得ます。
メリットと課題
大きなポテンシャルを秘める一方で、その実現には慎重な制度設計と運用が不可欠です。
メリット:
- 途上国への新たな資金フロー: 国際的なクレジット市場へのアクセスは、途上国にとって政府開発援助（ODA）に依存しない、新たな気候変動対策資金の獲得手段となる。
- 気候変動への「適応」と「緩和」の統合: 生態系を守ることが、防災と温暖化対策に同時に貢献する。
- 生物多様性とのシナジー: クレジット創出活動が、絶滅危惧種を含む多様な海洋生物の生息地を保全・再生することに直結する。
課題:
- 土地・海の権利問題: プロジェクト対象地域の伝統的な利用権を持つ先住民や地域コミュニティとの十分な合意形成（FPIC: 自由意思による、事前の、十分な情報に基づく同意）が不可欠。
- モニタリングの複雑さとコスト: 潮の満ち引きや海流など、動的な海洋環境下で炭素量を正確に測定し続けることは、技術的・資金的に大きな挑戦である。
- 永続性（Permanence）のリスク: 台風や病害などによって生態系が破壊され、固定した炭素が再放出されてしまうリスクをどう管理するかが課題。
まとめと今後の展望
ブルーカーボンクレジットは、人類と海洋との関係を再定義し、地球の気候と地域社会の未来を守るための、希望に満ちた金融イノベーションです。
要点:
- ブルーカーボンクレジットは、海洋生態系のCO2吸収能力を経済価値化する、世界的に注目される気候変動対策ツールである。
- 特に途上国にとって、海外からの民間資金を呼び込み、「適応」と「緩和」を同時に実現する大きな機会を提供する。
- 成功の鍵は、科学的根拠に基づく信頼性の高い算定・モニタリング手法の確立と、地域コミュニティの権利と利益を保障する「公正な移行」の徹底にある。
- 国際開発金融機関や民間投資家からの期待は高く、今後、市場は急速に拡大すると予測される。
今後の展望として、ブルーカーボンは単なるオフセットの手段から、企業の「ネイチャー・ポジティブ（自然再興）」への貢献を示す、より積極的な投資対象へと進化していくでしょう。国際開発の視点からは、クレジットの販売収益が、確実に現地のコミュニティ、特に女性や若者のエンパワーメントに繋がるような、包摂的な利益分配メカニズムをプロジェクトに組み込むことが極めて重要になります。この青い炭素が育む未来は、地球の気候だけでなく、そこに住む人々の暮らしをも豊かにする可能性を秘めているのです。
