革新的な気候変動対策技術、特に二酸化炭素を除去するCDR技術は、その開発と商業化に莫大な初期投資を必要とする。しかし、実績のない新しいプロジェクトが伝統的な銀行融資などを受けることは容易ではない。この「資金の壁」を乗り越え、未来の有望な技術に命綱を繋ぐ金融スキームがプレパーチェスカーボンクレジット（Pre-purchase Carbon Credits）、すなわちクレジットの「事前購入」契約である。
本稿では、国際開発と気候変動ファイナンスの視点から、この仕組みがどのようにして市場に未だ存在しない価値を取引可能にし、革新的なプロジェクトへの資金動員を加速させているのかを解説する。
プレパーチェスカーボンクレジットとは、将来特定のプロジェクトが創出する予定のカーボンクレジットを、まだ発行されていない段階で「前払い」または「購入を約束」する契約のことである。
これは、市場で既に発行・検証済みのカーボンクレジット（エクスポストカーボンクレジット）を売買するのとは根本的に異なる。買い手は、プロジェクトがまだ開発・建設段階にあるうちから資金を提供し、その見返りとして、数年後にプロジェクトが稼働しクレジットが発行された際に、それらを事前に合意した価格や条件で受け取る権利を得る。これはオフテイク契約（将来の商品を購入する取り決め）の一種である。取引時点でクレジットがまだ発行されていないという性質上、プレパーチェスで取引される権利は、将来の発行を見込んで扱われるエクスアンテカーボンクレジットの考え方とも重なる。
この仕組みは「出版前の本の予約購入」に例えられる。ある作家が小説の構想を持っているが、執筆に専念するための生活費がないとする。そこで、ファンや出版社が「完成したら必ず買う」と約束し、代金の一部を前払いする。この資金によって作家は安心して執筆でき、作品が世に生まれる。プレパーチェス契約は、まさにこのような「未来の価値への先行投資」なのである。
プレパーチェスは、特に新しい温室効果ガス（GHG）回避・削減・除去技術の市場をゼロから創り出す上で、決定的に重要な役割を担っている。その重要性は主に以下の4点に集約される。
何よりもまず、プロジェクト開発者にとって不可欠な初期開発資金を提供する点が挙げられる。これにより、直接空気回収（DAC）などの資本集約的でリードタイムの長い技術が、実証段階から商業化へとスケールアップするための最初のハードルを越えることが可能となる。
先進的な企業が、未だ存在しないカーボンクレジットの購入を約束することは、「高品質なCDRクレジットには確実な需要がある」という強力なメッセージを市場に送ることになる。これが呼び水となり、さらなる技術革新や新たな投資家を呼び込む。
大手企業との長期的な購入契約が存在することで、プロジェクトの将来の収益見通しが安定する。これは、銀行などの伝統的な金融機関からの融資（デットファイナンス）を受ける際の信用補完となり、プロジェクト全体の資金調達を容易にする。
開発途上国で生まれる新しい自然由来のソリューションといった革新的なプロジェクトも、プレパーチェスを通じて初期資金を獲得し、世界市場にアクセスする機会を得ることができる。
プレパーチェス契約は、通常、買い手とプロジェクト開発者の間で結ばれる相対契約であるが、その形態は様々である。
支払いタイミングに関しては、契約時に資金の一部または全額を支払う「前払い（Prepayment）」や、プロジェクトの建設完了や操業開始といった特定の目標達成に応じて分割で支払う「マイルストーン払い」がある。
また、価格設定に関しては、将来の市場価格の変動リスクに関わらず事前に合意した価格で取引する「固定価格」や、将来の市場価格に連動した計算式で価格を決定する「変動価格」などが存在する。
この分野の代表例として、ストライプやアルファベットなどが設立した「Frontier（フロンティア）」が挙げられる。これはプレパーチェスを専門に行う先進市場コミットメント（Advance Market Commitment）の取り組みである。
買い手企業から集めた資金をプールし、まだ商業化されていない有望なCDR技術の開発者と大規模な事前購入契約を結ぶ。個々の企業では負いきれないリスクを束ねることで、革新的な技術の初期市場を創出し、そのコストを引き下げることを目的としている（詳細は次章「国内外動向」を参照）。
プレパーチェス契約は、主にボランタリーカーボンクレジット市場における需要創出策の代表格として、近年その規模を拡大させている。
海外では、Frontierが2022年4月にストライプ、アルファベット、ショッピファイ、メタ、マッキンゼー・サステナビリティの5社により発足し、発足当初は9億2,500万ドル規模の購入コミットメントを表明した。2023年にはオートデスク、H&Mグループ、JPモルガン・チェース、ワークデイが新たに参加し、コミットメント総額は10億ドルを超えた。さらに2026年には、Google・Anthropicなど新たな買い手企業を加えた「Growth AMC」として9億1,500万ドルの追加資金枠を設定し、累計コミットメント額は18億ドルに達している。このように、プレパーチェスを軸とした先進市場コミットメントの枠組みは年々拡大を続けており、DACや海洋アルカリ強化など多様なCDR手法への長期オフテイク契約を通じて、実証段階のプロジェクトを商業規模へと押し上げる原動力になっている。
国内では、経済産業省がGX（グリーントランスフォーメーション）スタートアップの需要創出策として、LOI（意向表明書）やオフテイク契約の活用を後押しするガイダンスを公表するなど、事前契約による初期需要の創出を官民双方で後押しする動きが始まっている。プレパーチェスのような先行投資型の仕組みは、日本国内の脱炭素スタートアップにとっても、今後の資金調達手段の選択肢として注目されている。
プレパーチェスは未来を創造する強力なツールであるが、双方にとって相応のリスクを伴う。それぞれの立場から見たメリットと課題は以下の通りである。
最大のメリットは、プロジェクト立ち上げに必要な初期資金の確保と収益の安定化である。将来の販売先が保証されることで事業の見通しが立つ。
一方で課題となるのが「デリバリー・リスク」である。技術的な問題や許認可の遅れでプロジェクトが失敗し、約束した量のクレジットを期日通りに供給できなくなるリスクを負う。
メリットは、将来的に価格が高騰したり品薄になったりする可能性のある高品質なクレジットを、有利な条件で確保できる点である。
対して最大の課題は「プロジェクト失敗リスク」である。前払いした資金が、プロジェクトの頓挫によって回収不能になる可能性があるため、技術や開発者に対する事前の詳細な調査（デューデリジェンス）が極めて重要となる。こうしたサプライヤーやプロジェクトの信頼性・クレジット品質を見極める際には、CDR PROのような専門的な評価情報を活用することも有効な選択肢となる。
市場全体としては、新しい技術の実用化が促進され、コスト低下と供給量増加に貢献するというメリットがある。
一方で、契約時点では将来発行されるクレジットの品質基準や測定手法が未確定な場合があるため、品質の不確実性が課題となる。契約において品質保証の条項をどのように盛り込むかが重要である。
プレパーチェスカーボンクレジットは、単なる金融契約ではなく、未来の脱炭素社会を形作るための「共同宣言」である。それは、買い手にとっては気候変動に対する本気のコミットメントの証であり、売り手にとっては革新的なアイデアを実現するための命綱となる。
この仕組みは、将来創出されるクレジットを事前に購入することで、特に新しい技術の初期資金調達を支えている。フロンティアのようなイニシアチブが主導するように、リスクを伴いながらもイノベーションを加速させる上で決定的な役割を果たしていると言える。
今後は、契約の標準化やリスクを分散するための金融商品の開発などが進むことで、この仕組みがさらに成熟していくであろう。今日のリスクテイクが明日の標準技術を育て、大規模なCO2除去を現実のものとしていくことが期待されている。
▶この用語の超要約版はこちら：プレパーチェスカーボンクレジット
Innovative climate technologies—especially carbon dioxide removal (CDR)—require enormous upfront investment, yet unproven early-stage projects rarely qualify for traditional bank financing. Pre-purchase carbon credits are a financing scheme designed to bridge this funding gap.
A pre-purchase carbon credit is a contract to pay for, or commit to buy, carbon credits that a specific project expects to generate in the future, before those credits have actually been issued. This differs fundamentally from trading already-issued, verified ex-post carbon credits: the buyer provides capital while a project is still in development, in exchange for the right to receive credits—at an agreed price and volume—once the project becomes operational years later. It is a form of offtake agreement, and because the credits do not yet exist at the time of the deal, pre-purchases share the same forward-looking logic as ex-ante carbon credits.
Pre-purchases matter because they (1) provide the seed capital capital-intensive, long-lead-time technologies such as direct air capture (DAC) need to scale up, (2) send a strong demand signal that spurs further innovation and investment, (3) improve a project’s bankability by securing future revenue, thereby easing access to debt finance, and (4) help innovative developing-country projects reach global markets.
The best-known example is Frontier, an advance market commitment launched in April 2022 by Stripe, Alphabet, Shopify, Meta, and McKinsey Sustainability. Frontier pools buyer capital to sign large pre-purchase agreements with promising, not-yet-commercial CDR developers, spreading risk that no single company could bear alone. Its commitments have grown substantially since launch—from roughly $925 million at inception to more than $1 billion after 2023 additions, and to $1.8 billion following a 2026 “Growth AMC” round that added Google and Anthropic as buyers.
For sellers, pre-purchase deals secure early funding and revenue certainty but carry delivery risk if a project underperforms or is delayed. For buyers, they lock in access to future high-quality credits at favorable terms but carry project-failure risk, making thorough due diligence essential. For the market as a whole, pre-purchases accelerate commercialization and lower costs, though quality standards for not-yet-issued credits can remain uncertain at the time of contracting.
In short, pre-purchase carbon credits are a joint declaration about the future: a serious commitment from buyers and a lifeline for developers turning innovative ideas into real, durable emissions removal.
