気候変動対策としてカーボンクレジットが金融市場に定着した今、次なるフロンティアとして「生物多様性の喪失」という危機への対応が求められている。そこで世界的な注目を集めているのが、新たな金融ツール「生物多様性クレジット（Biodiversity Credits）」である。
これは、自然そのものの価値を評価し、その保全と回復に民間資金を呼び込もうとする野心的な試みである。
本稿では、国際開発と気候変動ファイナンスの視点から、この新しい市場の概念、仕組み、そして直面する課題について解説する。いかにして自然資本を持続可能な開発の機会へ転換し、同時に地域コミュニティへの公正な分配を実現するか。これらは今後の経済システムを左右する重要な論点である。
生物多様性クレジットとは
生物多様性クレジットとは、「生物多様性の保全・回復活動によってもたらされた、測定可能で検証済みのポジティブな成果を、取引可能な単位（クレジット）として発行したもの」と定義できる。
オフセットとの違い
極めて重要な点は、現在の主流な議論において、これが「オフセット（埋め合わせ）」を主目的としていないことである。
カーボンクレジットは、ある場所でのCO2排出を別の場所での削減・吸収で相殺（オフセット）する概念である。
対して生物多様性クレジットは、企業の事業活動による自然への負の影響（開発による森林伐採など）を、別の場所での貢献で帳消しにすることを第一義とはしていない。
むしろ、企業が自社のバリューチェーンを超えて、地球全体のネイチャーポジティブに貢献するための、積極的な投資手段として位置づけられているのが特徴である。
なぜ今、重要視されるのか
この生物多様性クレジットの意義は、これまで経済活動の「外部性」として無視され、市場価値が付いてこなかった生物多様性という「見えざる資産」を可視化し、保全コストを負担するメカニズムを創出する点にある。
企業のバランスシートに例えるならば、従来の気候変動対策はCO2排出という「負債」の返済に焦点が当てられてきた。しかし、企業の持続可能性を支える基盤は、清浄な水、受粉を担う昆虫、豊かな土壌といった、生物多様性がもたらす「自然資本」という巨大な資産である。生物多様性クレジットは、この「資産」そのものを増やし、価値を評価する試みと言える。
これにより、従来は寄付やCSR活動の領域に留まっていた生態系保全が、企業のESG戦略やサステナブルファイナンスの投資対象となり得る。世界的な生物多様性保全の資金ギャップを埋めるための、重要な資金動員ツールとして期待されているのである。
生物多様性クレジット創出の仕組み
生物多様性クレジットの市場には世界的に統一された基準はまだ存在しないが、一般的な創出プロセスは以下の要素で構成される。
- ベースラインの確立
プロジェクト対象地における生物多様性の現状を科学的に調査し、基準となる状態（ベースライン）を設定する。特定の絶滅危惧種の個体数や、生態系の健全性を示す指標などが用いられる。 - 保全・回復活動の実施
ベースラインに基づき、具体的な活動を行う。例としては、侵略的外来種の駆除、劣化・消失した生息地の再生、持続可能な土地利用への転換などが挙げられる。 - 成果の測定と検証
一定期間後、活動によって生物多様性がどれだけ改善したかを測定する。ここでは環境DNA分析や衛星リモートセンシングなどの科学的手法が用いられる。得られた成果（例：個体数の増加、生態系スコアの向上）は、第三者機関によって検証される必要がある。 - 生物多様性クレジットの発行
検証されたポジティブな成果が、「1クレジット＝特定の成果単位」として発行され、市場で取引可能となる。
カーボンクレジットとの根本的な違い
理解を難しくする要因の一つに、カーボンクレジットとの性質の違いがある。
カーボン（CO2）
「1トンのCO2」は、地球上のどこで削減・吸収されても気候変動対策として同じ価値を持つ。ゆえに、グローバルな商品として代替可能であり、取引が容易である。
生物多様性
場所や生態系によって価値が全く異なる。例えば、アマゾンのジャガー1頭の保護と、日本のサンゴ礁1ヘクタールの再生は、生態学的に等価交換ができない。この非代替性（Non-fungibility）が、生物多様性クレジット市場の設計を複雑にしている最大の要因である。
メリット
人類と自然の関係を再構築する可能性として、以下のメリットが挙げられる。
- 新たな保全資金の創出
公的資金だけでは賄いきれない小規模かつ重要な生態系保全活動に対し、新たな民間資金を呼び込むことができる。 - ネイチャーポジティブへの貢献
気候変動対策だけでなく、自然資本の回復に対しても、企業が具体的な貢献を行う手段を提供できる。 - 途上国の新たな収入源
豊かな生物多様性を持つ途上国にとって、自然を開発・破壊して利益を得るのではなく、保全すること自体で資金を獲得する新たな機会となり得る。
解決すべき課題とリスク
市場の健全な発展のためには、乗り越えるべき高いハードルが存在する。
- 測定・検証の困難さ
「生物多様性の価値」は複雑であり、信頼性が高く、かつ取引可能なシンプルな単位（ユニット）に換算することは極めて難しい。科学的な裏付けと市場の利便性のバランスが問われている。 - グリーンウォッシングのリスク
安易なクレジット購入が、企業の直接的な自然破壊活動の「免罪符」として利用される懸念がある。あくまで「ミティゲーション・ヒエラルキー（回避・最小化を優先し、どうしても残る影響に対処する考え方）」の遵守が前提となる。 - 社会・人権面のリスク
クレジット創出のために土地の利用が制限され、先住民や地域コミュニティの生活権が侵害される「グリーン・グラビング（緑の収奪）」のリスクがある。利益が現地に還元されず、外部の事業者が搾取する構造は避けなければならない。
今後の展望
生物多様性クレジットは、気候変動ファイナンスの進化形であり、地球の生命維持基盤そのものに経済的価値を見出そうとする社会実験である。
その成否は、科学的に信頼できる測定手法の確立と、自然と共に生きる地域コミュニティの権利・利益を最優先する社会的セーフガードの徹底にかかっている。炭素市場が長年かけて経験してきた課題や失敗を教訓とし、プロジェクトの設計段階から地域住民が主体的に関与できる仕組みを構築できるかが、市場の持続可能性を左右するだろう。
これは単なる金融商品にとどまらず、経済システムが自然からの「収奪」から「共生・再生」へと移行できるかを占う試金石となるものである。
