はじめに
気候変動対策が、単に未来の排出を「減らす」ことから、すでに大気中に存在するCO2を積極的に「取り除く（Remove）」ことへと、その重心を移しつつあります。この「ネガティブ・エミッション」を実現するための究極の技術として、世界中から期待と投資を集めているのが、「DACCS（Direct Air Capture with Carbon Storage）」、すなわち「直接空気回収・炭素貯留」です。
本記事では、この最先端技術を「国際開発と気候変動ファイナンス」の視点から深く分析します。DACCSがいかにして、その高い信頼性（Integrity）を武器に、気候変動対策のゲームチェンジャーとなり、新たな官民の資金を動員（Finance Mobilization）しているのか。そして、この技術が将来、途上国の開発機会や公正な移行（Just Transition）にどのような影響をもたらしうるのか。その壮大な可能性と、乗り越えるべき巨大な課題を包括的に解説します。
用語の定義
一言で言うと、DACCSとは**「大気中から直接CO2を回収（DAC）し、それを地中深くに長期間にわたって安定的に貯留（CCS）する一連の技術」**の総称です。
これは、二つの既存技術を組み合わせたものです。
- DAC（Direct Air Capture）: 「直接空気回収」。特殊な化学物質を用いて、どこにでもある空気の中から、濃度わずか0.04%の希薄なCO2だけを選択的に分離・回収する技術です。
- CCS（Carbon Capture and Storage）: 「炭素回収・貯留」。回収したCO2を、パイプラインなどで輸送し、地下1000メートル以上の深部にある帯水層などに、数千年以上にわたって安定的に封じ込める技術です。
この二つを組み合わせたDACCSは、地球の炭素循環からCO2を純粋に取り除き、隔離することを目的とした、最も直接的で測定可能な「炭素除去（Carbon Dioxide Removal, CDR）」技術の一つです。
重要性の解説
DACCSの重要性は、その「議論の余地のない追加性」と「測定可能性」にあります。
気候変動対策を、水漏れしている部屋の修復に例えてみましょう。
- 排出削減（省エネ、再エネ）: 天井の穴から流れ込む水の勢いを弱める行為です。
- 森林保全（REDD+）: 床のカーペットが水を吸ってくれるのを助ける行為です。しかし、カーペットが水を吸う量は天候に左右され、いつか乾いて蒸発（再放出）するかもしれません。
- DACCS: 部屋に溜まった水を、強力なポンプで吸い出し、決して戻ってこない地下の貯水槽へと完全に送り出す行為です。
この「ポンプで吸い出した水の量」は、メーターで正確に測ることができ、その水が戻ってくる心配もほとんどありません。同様に、DACCSによって除去されたCO2の量は、極めて正確に測定・検証が可能であり、その貯留は非常に永続性が高いです。この信頼性（Integrity）の高さこそが、企業のネットゼロ戦略や投資家にとって、グリーンウォッシングのリスクが極めて低い、最も価値のある「高品質な炭素除去クレジット」を生み出す源泉となります。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）も、1.5℃目標の達成には、こうしたネガティブ・エミッション技術が不可欠であると指摘しています。
仕組みや具体例
DACCSのプロセスは、DACプラントでの「回収」と、その後の「貯留」から成り立っています。
- 回収（DAC）: 巨大なファンで大量の空気を吸い込み、特殊なフィルター（固体吸着材）や液体（化学吸収液）にCO2を化学的に結合させて捕捉します。その後、熱や圧力をかけてCO2を分離・精製します。
- 圧縮・輸送: 回収された高純度のCO2は、液体に近い状態まで圧縮され、パイプラインや専用の輸送船で貯留サイトへと運ばれます。
- 圧入・貯留（CCS）: 貯留サイトで、CO2は地下深くの多孔質な岩石層（帯水層や枯渇したガス田など）に圧入されます。その上を、CO2を通さない固い岩盤（遮蔽層）が覆っているため、CO2は半永久的に閉じ込められます。
具体例：Climeworks社の「オルカ」および「マンモス」プラント（アイスランド）
- 仕組み: スイスのClimeworks社がアイスランドで稼働させている、世界をリードする商業用DACCSプラント。豊富な地熱エネルギーを利用してプラントを稼働させ、大気からCO2を回収。
- 貯留: 回収したCO2を水に溶かして地下の玄武岩層に圧入。数年でCO2が岩石と反応して炭酸塩鉱物として「石化」する、極めて永続性の高い貯留方法（Carbfix方式）を採用しています。
- ファイナンス: MicrosoftやStripe、Shopifyといった先進企業が、これらのプラントから生まれる高品質な炭素除去クレジットを、1トンあたり数百ドルという高値で、長期にわたり購入する契約（先行購入契約）を結んでおり、これがプロジェクトの資金調達を支えています。
国際的な動向と日本の状況
2025年現在、DACCSはまだ非常に高コストですが、その戦略的な重要性から、官民を挙げた大規模な投資が世界的に加速しています。
国際的な動向:
米国は、インフレ抑制法（IRA）における巨額の税額控除（45Q）や、エネルギー省による「DACハブ」構想への数十億ドル規模の投資を通じて、DACCSの技術開発と大規模な実証を国家戦略として強力に推進しています。この政府による強力な後押しと、企業による先行購入契約が両輪となり、DACCS市場の創出を牽引しています。
途上国への影響:
DACCSは、広大な未利用地と、豊富な再生可能エネルギー（特に太陽光や風力、地熱）のポテンシャルを持つ途上国にとって、将来的に新たなグリーン産業を誘致し、高品質なカーボンクレジットを輸出する機会となり得ます。しかし、現時点では、莫大な初期投資と高度な技術、そしてCO2を安全に貯留するための地質学的条件と、それを管理する強固なガバナンスが求められるため、プロジェクトは先進国に集中しています。この技術格差をいかに埋め、その恩恵を公平に分配するかが、国際開発ファイナンスの大きな課題です。
日本の状況:
日本政府もGX戦略の中でDACCSを重要技術と位置づけ、研究開発を支援しています。三菱重工業などが独自のDACCS技術の開発を進めており、海外での事業展開を目指しています。
メリットと課題
DACCSは、究極の解決策であると同時に、究極の挑戦でもあります。
メリット:
- 最高の信頼性（Integrity）: 除去量が正確に測定・検証可能で、貯留の永続性も非常に高いため、最も信頼できる炭素除去クレジットを創出できる。
- 場所の柔軟性: 再エネと貯留サイトさえあれば、原理的にはどこにでも設置可能。
- 土地利用効率: 同じ量のCO2を除去するのに必要な土地面積が、植林などの自然ベースの解決策に比べて圧倒的に小さい。
課題:
- 極めて高いコストとエネルギー消費: 現在の除去コストは1トンあたり400〜1000ドルと非常に高価。また、プラントの稼働には大量のクリーンエネルギーが必要不可欠。
- 技術と規模の未熟性: まだ産業としては黎明期にあり、気候に意味のあるインパクトを与えるためには、現在の規模から数百万倍にスケールアップさせる必要がある。
- 「モラルハザード」のリスク: 「将来、DACCSで回収すればよい」という安易な考えが、現在の緊急な排出削減努力を遅らせる「言い訳」として利用される危険性。
まとめと今後の展望
DACCSは、気候変動との闘いにおいて、人類が初めて手にする、地球の炭素循環に直接介入し、過去の排出を「取り消す」ための、強力かつ確実なツールです。
要点:
- DACCSは、大気から直接CO2を回収し、地中に貯留する、最も信頼性の高い炭素除去（ネガティブ・エミッション）技術である。
- その信頼性の高さから、企業のネットゼロ戦略において、最も高品質なカーボンクレジットの源泉として期待されている。
- 莫大なコストとエネルギー消費が最大の課題だが、官民の巨額な投資によって、技術革新と市場創出が急速に進んでいる。
- その恩恵を、豊富な再エネ資源を持つ途上国にも公正に分配していくことが、国際開発ファイナンスの大きな挑戦である。
今後の展望として、DACCSのコストは技術革新と規模の経済によって着実に低下し、2050年までには1トン100ドル前後という目標も視野に入ってきています。この技術が成熟すれば、それは気候変動対策のポートフォリオに不可欠な要素となるでしょう。その時、DACCSは単なる環境技術ではなく、新しい地政学的な資源となり、豊富な再生可能エネルギーと適切な地層を持つ国や地域（特に途上国）に、新たな経済的繁栄をもたらすかもしれません。この未来を実現するためには、技術開発と並行して、その恩恵を世界に公平に行き渡らせるための、賢明な国際協力の枠組みを構築していくことが、今まさに求められているのです。
