英国のプリマス海洋研究所（Plymouth Marine Laboratory (PML)）とエクセター大学（University of Exeter）の研究チームは8月11日、直接海洋炭素回収・貯留（DOCCS）と呼ばれる新しい気候技術について、「環境への影響が十分に解明されるまで、大規模な商業化は見送るべきだ」と警告した。
この主張は、学術誌『Frontiers in Climate』に掲載された論文で示されたもので、同技術に関するこれまでの研究と、英国で実施中のパイロット事業「SeaCURE」の結果に基づいている。
DOCCSとは、海水から二酸化炭素を取り除いたあと、その処理済みの海水を再び海に戻すという方法で、大気中のCO2をより多く吸収させる仕組み。カーボンクレジット市場では、海洋ベースの炭素除去（mCDR）技術として注目が高まっている。
研究チームのガイ・フーパー氏（筆頭著者）は、「ラボ実験では、処理された高pHの海水を十分に薄めずに戻すと、一部の海洋生物にストレスを与える可能性がある」と説明した。
特に以下のような影響が懸念されている。
- プランクトンや貝類など、炭素を必要とする生物の成長が妨げられる可能性
- 海水のアルカリ性が高まることで、魚介類に生理的な負担がかかる
- 生態系全体にどのような長期的影響があるかはまだ不明
このような懸念は、カーボンクレジットとしての信頼性（追加性・恒久性）にも関わる重要な論点となる。
共著者のヘレン・フィンドレー氏は、「技術の進歩と同じスピードで、環境への影響評価も進めなければならない」と強調した。
DOCCSはすでに、英国のほか世界各地で試験的なプロジェクトが始まっている。今後、カーボンクレジット市場での活用が期待されているが、研究チームは次のような取り組みを提案している。
- ラボや中規模実験でのさらなるデータ収集
- 長期間にわたる海洋観測
- コンピュータによる化学モデルでの影響予測
日本でも、海洋を活用した「ブルーカーボン」の取り組みが進んでおり、今後の技術導入やルールづくりにおいて、今回の研究成果は重要な指針になるとみられる。
参考：https://www.frontiersin.org/journals/climate/articles/10.3389/fclim.2025.1528951/full
