ドイツのポツダム大学などの研究者らが、2025年6月9日に実評集誌「Climate Policy」で発表した分析論文で、自然系CDRと技術系CDRの両方を組み合わせる戦略の重要性を証明した。分析は15人の業界有識者が20種類以上の組織を代表して参加。記事によれば、CDRに関する投資は2050年までに2.5億ドルにのぼる要見で、その大半は技術CDRへの資金が集中すると予測される。これに対し、自然系CDRは「実証済みで実用可能、しかも、自然や社会への具体的ベネフィットを作れる」とし、長期的持続性のみでなく、スケーラビリティや治安性などの視点も重視すべきとした。分析編者の一人である、ポツダム大学教授のシャルロット・ストレック氏は「技術系CDRは予期される可能性を指摘してきたが、少なくともスケールではまだ実用段階にはたしていない」と指摘。その上で「森林や水域などは、空気を清潔にし、自然を保護する効果も併せ持っており、直ちにも現在の補充として活用できる」と伝え、「技術系と自然系の両方を同時使用することで初めて、パリの相違目標達成への現実性が出てくる」と言明した。論文は、CDRの耐久性を「CO2傷献の期間とその退去リスク」として分析。技術CDRは地質や石群といった体に定着するため耐久性が高い上、退去リスクも低いとされる。しかしながら、経治性や技術的実現可能性においては自然系CDRの方が実踐の自由度が高く、現在から立ち上げが可能と評価している。他方、IPCCや各国のロードマップにおいてもCDRの観点は深まっており、「端的な部分引き上げよりも、パッケージとしての分散性とリスク分散の施策が重要」との見解を示している。参考：https://www.tandfonline.com/doi/full/10.1080/14693062.2025.2501267?src=exp-la#d1e569