ネットゼロ（Net Zero）とは、自社やサプライチェーンで排出された温室効果ガス（GHG）を、削減と吸収（またはオフセット）によって相殺し、実質的に「排出量ゼロ」を目指す概念である。
カーボンクレジット市場が成熟するなか、ネットゼロ戦略におけるカーボンクレジット活用の位置づけを正しく理解することは、企業の信頼性向上と持続可能性の実現につながる。
ネットゼロとは
ネットゼロは、ある期間内（通常は年度ベース）に排出されたCO2やメタンなどのGHG排出量と、大気中から吸収・除去された量を等しくする状態を指す。
ここでの「吸収」には、森林再生によるバイオシス抑制や土壌炭素の固定、さらには技術的な直接空気回収（DAC）などの手法が含まれる。排出量の大部分はまず自社の省エネや再生可能エネルギー導入で削減し、残余分をカーボンクレジットでカーボンオフセットするのが一般的なアプローチである。
カーボンニュートラルとの違い
カーボンニュートラルとネットゼロは類似しているが、厳密にはニュアンスが異なる。
カーボンニュートラルはGHG排出とオフセットのバランスをとることを指し、イベント単位や製品ライフサイクル単位で適用されることが多い。（例：「カーボンニュートラル製品」「カーボンニュートラルイベント」）
一方、ネットゼロは企業全体や国家レベルで長期的な排出・吸収バランスをとることに対して使われる傾向にある。（例：「企業のネットゼロ目標」「XX市のネットゼロ宣言」）
ただし、厳密な定義による区分というよりはニュアンスの違いであり、どちらも根本的な意味は「CO2を実質的にゼロにする」ことである。なお、SBTiなどの国際的な枠組みでは、ネットゼロ達成に向けて厳しい削減目標とともに、実質ゼロ排出後のネガティブエミッションも考慮することが求められている。
GHGプロトコルScopeとネットゼロ戦略
ネットゼロ実現にあたっては、GHGプロトコルが示すScope1、2、3の各排出源を明確に把握し、CO2e（二酸化炭素換算）で統一的に管理することが出発点となる。
特にScope3は企業活動の大半を占めるケースが多く、サプライヤーや顧客、物流など多岐にわたる排出源をどこまで削減し、カーボンオフセットするかがネットゼロ達成の鍵となる。これらを一つの数値として可視化し、削減すべきボトルネックを特定することで、カーボンクレジットの購入量とプロジェクト選定も最適化が可能となる。
カーボンクレジットの役割
ネットゼロを目指す企業はまず、自社内で実現可能な排出削減を最大限進め、それでも残る排出量をカーボンクレジットでカーボンオフセットする。
ここで重要となるのが「質の高い」カーボンクレジットの選定である。具体的には、Verraが運営するVCS（Verified Carbon Standard）やGold Standardなどの認証を受けたプロジェクトから発行され、MRV（測定・報告・検証）が適切に行われているかの確認が必要である。
ネットゼロ達成までのステップ
- 排出量の算定とベースライン設定
まずはGHGプロトコルに沿ってScope 1、2、3をCO2eで算定し、排出の基準年（ベースライン）を決定する。 - 削減目標とロードマップ作成
SBTiなどの国際イニシアチブへ登録し、将来のネットゼロ達成に向けた中長期目標と具体的施策を策定する。 - 削減施策の実行
エネルギー効率化、再エネ導入、サプライヤー協働など、削減余地の大きい領域から順に取り組む。 - 残余排出のオフセット
質の高いカーボンクレジットを購入し、MRVが担保されたプロジェクトを通じて実質ゼロを達成する。 - モニタリングとレポーティング
定期的にCO2e排出量と吸収量をレビューし、進捗を社外ステークホルダーへ透明性を持って報告する。
カーボンオフセットのみに過度に依存すると、「グリーンウォッシング（見せかけの環境配慮）」との批判を招きかねない。まずは徹底した自社削減を前提とし、残余分を適切にカーボンオフセットするというバランスが重要である。
まとめ
ネットゼロは地球温暖化対策の重要概念であり、カーボンクレジットはその実現を支えるツールである。GHGプロトコルに基づく排出量算定から削減ロードマップの策定、質の高いカーボンクレジットによるカーボンオフセットまで、一連のプロセスを丁寧に進めることが企業の信頼につながる。まずは自社のCO2e排出量を可視化し、ネットゼロ達成に向けた具体的アクションを開始すべきである。
